調査・研究
ＯＫＢグループのシンクタンクとして東海地域に軸足を据え、独自の視点から、産業や経済の動向、
暮らしや文化のトレンドを捉えて、積極的な情報発信を行なってまいります。
定期調査
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- OKB景況指数（旧 共立地域景況インデックス(K-REX)
- OKB大垣共立銀行の支店長を対象に、３カ月毎に景況調査を行い結果を公表しています。
2017年
「OKB景況指数」2017年12月 「OKB景況指数」2017年 9月 「共立地域景況インデックス(K-REX)」2017年 6月 「共立地域景況インデックス(K-REX)」2017年 3月 景況調査刷新のお知らせ- 新入社員の意識調査
- OKB大垣共立銀行主催の新入社員研修会の受講者を対象に、毎年意識調査を行い結果を公表しています。
- 主婦の消費行動に関するアンケート
- OKB大垣共立銀行本支店に来訪した主婦を対象に、毎年消費行動に関するアンケートを行い結果を公表しています。
REPORT
当地域の課題・問題点等を独自の視点でとらえ、その解決策や目指すべき方向性を提言しています。国内トップリーダーの「スペシャルインタビュー」など様々な情報を掲載した、OKB総研の年４回発行の機関誌です。（年間 ４回 ～１月、４月、７月、１０月～ 発刊）
受託
国や地方公共団体、各種団体のオーダーにお応えして、各種調査を通じたプロジェクトの立案、
提言により、地域経済の発展に寄与します。研究員
独自の視点から産業や経済の動向、暮らしや文化のトレンドを捉える研究員をご紹介します。
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プロフィール上席研究員
市來 圭
- 研究テーマ
- 外国人材の活躍と受入課題
アジア経済
医療・福祉機器開発
次世代エネルギー開発
- プロフィール
1967年福岡市生まれ。
1992年東京大学法学部卒
1994年コロンビア大学大学院国際公共問題研究科 修士号取得
1994年から1996年まで国連開発計画アスマラ事務所にて事業担当官補として国連によるエリトリア政府への技術協力事業の実施・運営に携わる。
1996年から2001年まで日本国際ボランティアセンターエチオピア事務所にて駐在員として農村開発事業の実施・運営に携わる。
2001年から2007年まで特定非営利活動法人ぎふNPOセンターにて理事兼事務局長として市民活動・NPO支援に従事。
2008年に共立総合研究所（現OKB総研）入社。
- 過去の研究
- 2024年東南アジア主要国経済の見通し
- 2023年東南アジア主要国経済の見通し
- 2022年東南アジア主要国経済の見通し
- 2021年東南アジア主要国経済の見通し
- 環境負荷低減で会社の基礎力を上げるSDGs経営東海サーモ株式会社
- 自主性の尊重が素材の環境特性を活かす フタムラ化学株式会社
- 2020年東南アジア主要国経済の見通し
- 生産性向上に向けた外国人材の活用
- 第6回 人と人との「つながり」を活かし、関の刃物の魅力を発信する
- 外国人労働者の受け入れ ― 企業による取り組みのポイントー
- わずらわしくて、あたたかい、高齢者から子どもまでごちゃまぜの暮らし
- 人も自然も地域のあらゆる資源を活かす地域づくり
- 自ら投資して街を変える
- 2017年東南・南アジア主要国経済の見通し
- 地域外からの若者を地域の力にする －地域おこし協力隊員の活躍を広げるには－
- 2016年東南・南アジア主要国経済の見通し (REPORT2016 vol.160)
- 介護分野における人材不足と外国人労働者の受け入れ (REPORT2015 vol.159)
- 第17回『主婦の消費行動に関するアンケート』結果(REPORT2015 vol.157)
- 2015年東南・南アジア主要国経済の見通し (REPORT2015 vol.156)
- インド南部の工業団地概況 (REPORT2014 vol.155)
- １０年目を迎えた『平成の市町村合併』の効果と課題～岐阜県内の市町村を事例として～ (REPORT2014 vol.154)
- 2014年度 新入社員の意識調査 結果 (REPORT2014 vol.154)
- ASEAN諸国の港 (REPORT2014 vol.153)
- 2014年東南アジア経済の見通し (REPORT2014 vol.152)
- 高齢者の暮らしを支える地域包括ケアシステム ～その実現のためにサービス付き高齢者向け住宅の活用を～ (REPORT2013 vol.151)
- 2013年度 新入社員の意識調査結果 (REPORT2013 vol.150)
- 東南アジアの工業団地に関する概況と制度その２ (REPORT2013 vol.150)
- ヘルスケア産業への挑戦 ～東海地域のものづくり中小企業にとっての新規分野～ (REPORT2013 vol.149)
- 2013年東南アジア経済の見通し (REPORT2013 vol.148)
- 拡大するインド自動車産業にどう対応するのか ～アセアン諸国を中心としたグローバルサプライチェーン戦略～(REPORT2012 vol.147)
- 拡大するインド自動車産業にどう対応するのか ～アセアン諸国を中心としたグローバルサプライチェーン戦略～ (REPORT2012 vol.147)
- 収入と事業から見た地域のNPO法人の現状 ～『新しい公共』を担う岐阜県・愛知県のNPO～ (REPORT2012 vol.145)
- 韓米ＦＴＡから見えるＴＰＰの論点 (REPORT2012 vol.144)
- グローバル時代の人材として外国人留学生を考える ～外国高度人材の卵としての外国人留学生～ （REPORT2011 Vol.142）
- ASEANが結ぶ日本とアジア～AFTAとASEANプラス・ワンの成立～（REPORT2011 Vol.140）
- アジアへの展開で見落としがちなこと ～グローバルスタンダードとなったCSR～ (REPORT2010Vol.137)
- 飛躍するアジア～経済成長を社会の発展に活かせるか～（REPORT2010Vol.134）
- 地方財政の健全化をめざして（REPORT2009Vol.130）
- 雇用戦略としてのワーク･ライフ･バランス（REPORT2009Vol.127）
- 知っておきたいNPOの傾向と対策＜対策編＞（レポート2008Vol.124）
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プロフィール主任研究員
中澤 大輔
- 研究テーマ
- 地域経済
雇用
- プロフィール
1982年豊橋市生まれ。
2006年南山大学経営学部卒、同年株式会社大垣共立銀行に入行。
2015年共立総合研究所（現OKB総研）に出向。 -
プロフィール上席研究員
中村 紘子
- 研究テーマ
- 中部圏の人口動向
商業開発
交通政策
- プロフィール
1973年生まれ。奈良女子大学文学部社会学科卒
1997年読売新聞中部本社（現東京本社中部支社）入社。
社会および経済記者として愛知万博など東海3県の各種プロジェクトを取材
2014年読売新聞退職。共立総合研究所（現OKB総研）入社。
2022年名古屋大学大学院経済学研究科博士前期課程修了- 過去の研究
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岐阜県の少子化の現在地Ⅲ
―近年の出生減の背景と経済社会的要因を探る― -
コロナ禍を経た全国および東海３県の人口動向
―地方8府県の「人口のダム機能」を再考する― -
地方都市における「ウォーカブルなまちなか」の可能性
―岐阜市の事例から考える― -
東海環状自動車道と西濃地域
―近づく西回り区間全線開通― -
ふるさと納税の15年
―全国と東海3県の現状を俯瞰する― - 岐阜県のインバウンド回復に向けて ―新型コロナからの「観光再始動」―
- データで見る空き家の現状
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岐阜県の少子化の現在地Ⅱ
―合計特殊出生率分析から見る地域特性― - 岐阜県の少子化の現在地 ―出生数減少のリスク要因を探る―
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東海３県の「20万人以上都市」の人口構造
―若者層の動向と「地域の拠点性」への提案― - 2020年国勢調査から見る全国と岐阜県の外国人人口
- 公共空間の活用とにぎわいづくり―コロナ禍を機とした道路占用の基準緩和と大垣市の挑戦―
- 岐阜県の人口減少に関する一考察 ―2020年国勢調査人口速報集計を読む―
- コロナ禍における東海3県の人口動向Ⅱ―東京圏へのストロー現象リスク再考―
- 東海３県の大型商業施設の立地動向―進出が続く大型ＳＣ、撤退する百貨店と新型コロナ禍―
- 新型コロナ禍における東海3県の人口動向 ―愛知県は人口の「ダム」機能を果たせるか―
- 岐阜県のマイクロツーリズム展望―ウィズコロナ時代の需要を探る―
- 愛知県の県内人口移動に関する一考察 ― 名古屋市と周辺市町村の関係を探る ―
- 名古屋・栄地区の変化と開発展望 ―「名駅ビッグバン」は栄をどう変えたのか―
- リニア開業が迫る「名駅」と 名古屋の開発展望 ―都市間比較から考えるⅡ―
- 城跡を活用した 可児市の地域づくりの考察Ⅱ ― 持続的な活動とブームの両立に向けてー
- 県内総生産から見る岐阜県産業の現在と未来
- 城跡を活用した可児市の地域づくりの考察 －小さな地域の活力維持に向けてⅡ－
- 岐阜県の「平成の合併」自治体における人口動向 －小さな地域の活力維持に向けて－
- 「若い世代に支持されるまち」の要因に関する一考察 －瑞穂市と岐南町を例にして－
- 多様な人材が活躍する「名駅」を目指して －都市間比較から考える－
- 岐阜県の山岳ツーリズムの推進に向けて －統計から需要を探る－
- 2017年度 新入社員の意識調査 結果
- 地方住宅都市の課題解決に向けて ─高蔵寺リ・ニュータウン計画から学ぶ─
- 2016年度 新入社員の意識調査 結果 (REPORT2016 vol.162)
- 岐阜ならではのツーリズムとは ─西美濃の宿泊滞在型観光を例に考える─ (REPORT2016 vol.160)
- リニア時代に向けた岐阜県内交通ネットワーク (REPORT2015 vol.159)
- 観光地域経済調査からみる高山─「観光地経営」という考え方の必要性─ (REPORT2015 vol.158)
- 中部国際空港のアクセス考察 (REPORT2015 vol.157)
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プロフィール特別研究員
纐纈 光元
- 研究テーマ
- 地域経済動向
少子高齢化社会
- プロフィール
1964年岐阜市生まれ。
1986年京都大学法学部卒、同年三井信託銀行（現三井住友信託銀行）に入行。
主に年金業務に携わる。
2005年大垣共立銀行入行。
2011年共立総合研究所（現OKB総研）に出向。
1級ファイナンシャル・プランニング技能士（ＦＰ１級）- 過去の研究
- 当面のドル円相場
- 2024年度・経済の見通し
- 期待の変化への期待
- ドル円相場と景気
- 東海地域にとってのコロナ禍の3年
- 2023年度・経済の見通し
- 欧米と比較して考える家計の資産形成
- ウクライナ危機と消費者物価
- 個人消費の今後の見通し
- 2022年度・経済の見通し
- アフターコロナに向けた設備投資
- コロナ下の個人の消費と所得
- 主要経済指標の動きから見るコロナショック後の1年
- 2021年度・経済の見通し
- 更なる関係強化が求められるASEAN
- リーマン・ショック時を基準として予測する今後の雇用環境
- 五輪（オリンピック）循環から予測する東海地域の輸出
- 東海地域に求められるもう一つの「輸出」力
- 2020年度・経済の見通し
- 名古屋税関管内の輸出を支える要因
- 東海3県の就業者数 ～これまでの20年、これからの20年～
- TPP11、日EU・EPA発効と 名古屋港
- 2019年度・経済の見通し
- 2019年東南アジア主要国経済の見通し
- キャッシュレス決済によるポイント還元制度
- 米国と中国の貿易統計における航空機産業
- 全国の先頭を走っているとされる東海地域経済の実勢と実感
- 2018年東南アジア主要国経済の見通し
- 2018年度・経済の見通し
- 2017年度・経済の見通し
- 岐阜県版生涯現役社会の実現に向けて ─総合支援拠点づくりとシルバー人材センターの活用─ (REPORT2016 vol.162)
- 2015年度・経済の見通し (REPORT2015 vol.156)
- 第16回『主婦の消費行動に関するアンケート』結果 (REPORT2014 vol.153)
- 2014年度・経済の見通し (REPORT2014 vol.152)
- 10年目を迎える観光立国ニッポン (REPORT2013 vol.148)
- 第14回『主婦の消費行動に関するアンケート』結果 (REPORT2012 vol.145)
- 水道の安全と安心～東海地方の水道の耐震化状況～ (REPORT2012 vol.144)
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